フルオート給湯器の自動たし湯は水道代が無駄？デメリットと節約術を正直に解説
この記事を読むと分かること
- 自動たし湯で増える水道代・ガス代は1回の足し湯100Lで約105円、月単位の実態は数百円〜1,000円程度が現実的な目安
- フルオートでも「保温時間をオフ」にすれば自動たし湯・自動保温を停止でき、オート相当の運用に切り替えられる
- 自動たし湯のコスト差より、給湯器交換業者の選び方の方が数百倍重要—資格無し業者のリスクと信頼度の見分け方を解説
フルオートの「自動たし湯」とは？仕組みから理解する
給湯器には「給湯専用」「オート」「フルオート」の3種類があります。
給湯専用：お湯を出すだけ。浴槽へのお湯はり・追い焚き機能なし
オート：お湯はり（自動停止）＋自動追い焉き・保温機能あり。たし湯は手動ボタン操作
フルオート：オートの全機能に加え、「自動たし湯」「入浴検知による自動追い焉き」「おいだき配管自動洗浄」が追加される
自動たし湯とは、入浴中に浴槽の湯量が設定水位より一定以上下がったことを感知し、自動でお湯を足してくれる機能です。かけ湯をしたときや、複数人が続けてお風呂に入ったときに活躍します。
「便利そうだけど、必要以上にお湯を使ってしまわない？」「水道代・ガス代が無駄にかかるのでは？」という疑問は多くの方が持たれています。この記事では、自動たし湯の実際のコストと、上手な使い方・節約術を正直にお伝えします。
自動たし湯で水道代・ガス代は実際にいくら増えるか
フルオートの自動たし湯で発生するコストを実際に計算してみましょう。
1回の足し湯コストの目安
足し湯100Lを水温65℃まで準備する場合、都市ガス代は約89円、水道代は約16円で、総コストは約105円とされています（※ガス料金・水道料金は地域や契約によって異なります）。
ただし「1回の足し湯が必ず100Lになる」わけではありません。水位が少し下がった程度であれば、実際の足し湯量は20～50L程度となるケースも多く、その場合のコストは約20～55円程度に収まります。
月単位の試算
仮に1日1回の足し湯（平均50L）が毎日発生するとして計算します。
1回の水道代：約8円、ガス代：約45円 → 合計約53円
月30日なら：約1,590円/月の追加コスト
これが「フルオートはオートより光熱費が高い」という実態です。
ただし、実際には保温時間の設定や家族構成によって大きく変わります。最後の入浴者が浴槽の水を減らさずに出た場合は自動たし湯が動作しませんし、保温時間を短めに設定すれば頻度も下がります。現実的には月数百円〜1,000円程度の差と考えておくのが妥当です。
「自動たし湯が無駄」と感じる4つの場面
自動たし湯のコストは決して大きなものではありませんが、使い方によって「無駄に感じる」場面が出てきます。
場面１：最後の入浴者の後に動作してしまう
誰も入らないのにお湯が足される——これは多くのユーザーが感じるデメリットです。最後の入浴者がかけ湯などをして水位が下がると、その後誰も入らないにもかかわらず自動たし湯が動作し、水道代・ガス代が発生します。
場面２：一人暮らしや二人暮らしで入浴が1回のみ
家族が多い家庭であれば、後から入浴する人のためにお湯を補充してくれる自動たし湯は大いに役立ちます。しかし、一人暮らしや夫婦２人世帯で毎日シャワーで済ませる場合、浴槽に湯を張る機会自体が少なく、自動たし湯の恩恵を受ける機会も少なくなります。
場面３：旅行・外泊中に保温タイマーが切れていない
まれに外出・外泊中でも保温タイマーが動作し続けるケースがあります。長期不在の場合は必ず「ふろ自動」をオフにして出かけましょう。
場面４：追い焉配管洗浄のコストが積み重なる
フルオートには排水時に自動で配管を洗浄する機能があります。この機能自体は衛生面で有益ですが、洗浄のたびに少量のお湯が使われ、コストが積み重なります。
実際のユーザーの声：フルオートにして後悔？満足？
実際に給湯器を選んだユーザーからは、様々な声が聞こえてきます。
フルオートの自動たし湯停止を検討したユーザーが知恵袋に投稿した質問への回答として、次のような情報が寄せられています。
「自動たし湯だけ切ることはできませんが、お風呂が準いた後にリモコンのふろ自動スイッチを切れば、自動保温と自動たし湯はしません。リモコンの保温時間スイッチで、保温時間をオフにすると、準き上がり後の自動保温と自動たし湯はしません」
— Yahoo!知恵袋より（2021年12月）
この回答から分かるように、フルオートであっても「保温時間オフ」「ふろ自動スイッチオフ」などの操作で自動たし湯を止めることができます。フルオートを購入した後でも、使い方次第でオート相当の運用が可能なのです。
一方、フルオートの選択に懐疑的な声もあります。給湯器業界に詳しいユーザーからはこんな意見も。
「複数人いて浴槽のお湯を掛け湯する人がいて最後の人がお湯少なくなって可品そうとかなければオートでも良いと思います」
— Yahoo!知恵袋より
「配管洗浄は無くても自動でお風呂お湯はりする時最初のお湯を少し捨てれば一緒です」
— Yahoo!知恵袋より（2023年2月）
専門家的な視点から見ると、フルオートの付加機能は「あると便利だが、なければ困る」というものではないとも言えます。生活スタイルによってはオートで十分、という判断も合理的です。
自動たし湯を無効にする方法と節約術
フルオートを選んでしまった、あるいはフルオートを選ぶつもりだが自動たし湯の無駄が気になるという方へ、具体的な節約方法をお伝えします。
方法１：最後の入浴者が「ふろ自動」をオフにする習慣をつける
最も手軽な対策です。最後に浴槽から上がる人がリモコンの「ふろ自動」スイッチをオフにすれば、以降は自動保温も自動たし湯も動作しません。これだけで不要な足し湯を防げます。
方法２：保温時間を短く設定する
ほとんどのフルオート給湯器では保温時間を0〜5時間程度で設定できます。保温時間を最短または「0（オフ）」に設定することで、沸き上がり後の自動保温・自動たし湯が動作しなくなります。こちらの操作をすればオートと同等の動作に切り替えられます。
方法３：カスタマイズ機能で足し湯量・感知水位を調整する
メーカー・機種によっては、リモコンのカスタマイズ設定から自動たし湯の感知水位や動作そのものをオフにできる場合があります。取扱説明書またはメーカーサポートページで機種の型番を検索すると設定方法が確認できます。
オートとフルオートを正直に比較する
フルオートとオートのどちらを選ぶべきか、本音で比較します。
フルオートの本体価格はオートより1〜3万円程度高いのが一般的です。機能面では自動たし湯・入浴検知追い焚き・配管自動洗浄という3つがプラスされます。
フルオートが向いている家庭は、家族が多く（3人以上）時間差で順番に入浴することが多い家庭、高齢者や小さな子どもがいて「常に適温のお湯が張ってある」状態を保ちたい家庭、毎日の入浴ルーティンをできるだけ手間なく管理したい方に向いています。
オートで十分な家庭は、一人暮らし・夫婦２人世帯でシャワー中心の生活スタイル、湯槽に入る習慣があっても都度適量を張り直す派、とにかく初期費用を抑えたい方です。フルオートとの月々のランニングコスト差は現実的には数百円程度であり、「フルオートにしたせいで家計が苦しくなった」というような劇的な差は通常生まれません。重要なのは機能差よりも、交換を依頼する業者の信頼性です。
給湯器を交換するなら「信頼できる業者」選びが最重要
フルオートかオートかという選択よりも、はるかに重要なことがあります。それは「誰に工事を依頼するか」です。
給湯器の交換工事は、ガス配管と水道配管の両方を扱う専門工事です。適切な資格なしに施工された場合、ガス漏れ・水漏れ・不完全燃焼といった重大なトラブルにつながるリスクがあります。
給湯器の水道接続部分の工事を行う施工業者は、自治体の指定給水装置工事事業者であることが必要です。指定には原則として給水装置工事主任技術者の配置が求められ、これは自治体ごとに指定を受けた業者のみが合法的に施工できる仕組みになっています。
インターネット上には「格安」をうたう無資格・無認定の業者も存在します。工事費用を安く見せて受注し、施工品質はごまかしの連続——そういう業者に引っかかると、フルオートとオートの差額（数千〜数万円）よりずっと大きな損害を受けることになります。
「10年保証」の言葉を鵜呑みにしない
多くの業者が「10年保証」を訴求していますが、実態を正しく理解することが大切です。給湯器が実際に故障し始めるのは設置から12〜15年後が多く、保証の恩恵を受ける機会自体が少ないのが現実です。部品供給も製造終了から約10年で終わるため、保証期間内でも修理できないケースがあります。また中小業者の場合、10年後に会社が存続しているかどうかの保証は誰にもできません。会社が消えれば保証も消えます。「10年保証」は業者選びの絶対的な基準にはならないのです。
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まとめ：自動たし湯のコスト差は小さい、業者選びのコスト差は大きい
フルオートの自動たし湯で増える光熱費は月数百円〜1,000円程度が現実的な水準です。「オートにすれば大きく節約できる」というほどのインパクトはありません。
一方で、フルオートの利便性——特に家族が多い世帯での入浴中の自動補充機能や配管洗浄機能——は日々の生活の快適さに貢献します。「自動たし湯が無駄」と感じる場合は、保温時間のオフやふろ自動スイッチのオフを習慣にするだけで、フルオートのままでも節約できます。
最も重要な選択は「フルオートかオートか」ではなく、「誰に工事を依頼するか」です。東証プライム上場・認定施工制度を持つ東京ガスの機器交換を軸に、信頼できる業者を選んでください。
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