和式から洋式トイレにリフォームする費用｜段差解消工事込みの相場と業者選び完全ガイド

2026/5/1 14:532026/10/26 21:01

この記事を読むと分かること

和式から洋式トイレへのリフォームで段差解消込みの費用相場（25〜50万円）と工事内訳

見積もりに含まれない追加費用が発生しやすいポイントと回避策

介護保険を活用して最大18万円の補助を受ける申請の手順

和式から洋式トイレへのリフォーム：段差解消込みの費用の全体像

和式トイレを洋式トイレにリフォームする費用は、「段差解消を含むかどうか」で大きく変わります。結論からお伝えすると、段差解消工事も含めた場合の費用相場は25万円〜50万円が目安です。ただし、トイレのグレードや住宅の構造によっては60万円を超えるケースもあります。

費用の内訳は大きく4つの要素から成り立っています。

便器本体代（製品代）：5万円〜30万円程度（選ぶトイレのグレードによって変わる）

解体工事費：2万円〜5万円程度（既存の和式便器と床の撤去）

設備工事費：5万円〜15万円程度（給排水管の移設・接続・コンセント増設）

内装工事費：5万円〜15万円程度（床の段差解消・床材張り替え・壁紙）

これらを合計すると、最低ラインは20万円台、一般的な工事では30万〜40万円、グレードの高いタンクレストイレを選んだり、配管移設が必要な場合は50万〜60万円以上になることも珍しくありません。

「25万円で済む」という話を聞いたとしても、段差解消や配管移設が含まれていない見積もりである可能性があります。依頼前に工事内容の範囲を明確にしておくことが、後のトラブル防止につながります。

洋式トイレの種類別本体価格の目安

洋式トイレには大きく3種類あります。それぞれの価格帯を把握しておくと、総費用の見通しが立ちやすくなります。

トイレの種類	本体価格（目安）	特徴
組み合わせトイレ	3万円〜10万円	便器・便座・タンクが別体。最もコストを抑えやすい
一体型トイレ	10万円〜20万円	温水洗浄便座が一体になったタイプ。掃除しやすい
タンクレストイレ	20万円〜30万円超	タンクがなくスマートなデザイン。高水圧が必要な場合も

組み合わせトイレを選んで段差解消も含む標準的なリフォームをすると、トータルで20万円〜30万円程度に収まることが多く、タンクレスを選んで全面リフォームをすると50万円〜70万円になることもあります。予算の上限を決めてから、トイレの種類を選ぶようにしましょう。

段差解消工事の詳細と費用内訳

和式トイレには多くの場合、洋式トイレとの床の高さの差（段差）があります。昔の和式トイレは床にくぼみをつけて設置されていたり、タイル張りの床が積み重なって高くなっていたりするためです。段差があるままでは洋式便器が正常に設置できず、見た目的にも不自然になります。また、高齢者や足腰の弱い方にとっては転倒リスクにもなります。

あなたも「段差でつまずきそうになった」「親がトイレで足を引っかけた」と感じたことはありませんか？段差の解消は、見た目の美しさ以上に安全性の面で重要な工事です。

段差解消工事の主な内訳は次の通りです。

木工事（下地補修・嵩上げ・平滑化）：3万円〜8万円程度

既存の床を撤去した後、下地を新たに作り直してフラットにする作業です。床下が腐っていたり、傷みが見つかった場合は補修費が追加されます。

床材の張り替え（クッションフロア等）：2万円〜5万円程度

段差を解消した後、新しい床材を張り直します。クッションフロアが一般的ですが、フロアタイルや本フローリングを選ぶと追加費用がかかります。

配管の移設・接続：2万円〜8万円程度

和式と洋式では排水口の位置が異なることが多く、配管の移設が必要なケースがあります。これが費用変動の最も大きい要素です。特に、排水管の芯（中心）の位置が洋式便器と合わない場合は大規模な移設作業が必要になります。排水芯は自分で測って確認できます。測り方と200mmの見分け方はトイレの排水芯の測り方を図解で解説！リフォーム前に200mmを確認する手順とリモデル対応の判断基準にまとめています。

コンセントの新設：1万円〜2万円程度

温水洗浄便座（ウォシュレット）を設置するには専用のコンセントが必要です。古い住宅では未設置のことが多く、電気工事費が別途かかります。これは電気工事士の資格を持つ作業員が担当する必要があります。

これらすべてを合計すると、段差解消関連の付帯工事だけで8万円〜23万円程度になることがあります。「安い業者」を探して初期見積もりが低くても、これらの項目が後から追加されると総額はさほど変わらないことも多いです。

工事の流れと期間：何日かかるのか

「どのくらいトイレが使えなくなるの？」というのは、多くの方が気になるポイントです。実際のところ、標準的な工事では2〜3日が目安です。

工程の流れはおよそ次のとおりです。

1日目：既存便器・床の解体・搬出

古い和式便器を撤去し、タイルや床材を剥がします。床下の状態を確認し、問題があれば補修の段取りを整えます。この段階で床下腐食や配管の問題が発覚することがあります。

2日目：配管工事・床下地工事・設備工事

新しい排水管・給水管を接続し、段差解消のための下地を作ります。コンセントの増設もこのタイミングで行います。

3日目：便器設置・床材・壁紙仕上げ

新しい便器を設置し、床材と壁紙を仕上げて完成です。最終的な動作確認と水漏れチェックを行います。

ただし、以下のような場合は工期が延びます。

床下の腐食・劣化が発見された場合（補修に1〜2日追加）

配管の延長・移設が大規模になった場合

壁や天井の改修を合わせて行う場合（リフォーム全体で5日〜1週間になることも）

工事中はトイレが使えなくなるため、近くのコンビニや隣家への協力依頼など、事前に生活の段取りを立てておくことが重要です。業者によっては仮設トイレを手配してくれるケースもあります。

見積もりに含まれない「追加費用」に要注意

実際にリフォームを依頼した方から「思っていた以上に費用がかかった」という声をよく聞きます。和式から洋式へのリフォームは、床を開けてみるまで分からない問題が潜んでいることが多く、追加費用が発生しやすい工事です。

よくある追加費用の発生パターン

① 床下の腐食・シロアリ被害

タイルの下に長年水が浸透していた場合、木材が腐っていることがあります。発見した場合は補修工事が必要で、3万円〜10万円の追加になることがあります。古い住宅ほどリスクが高く、築30年以上の住宅では特に注意が必要です。床下地の補修そのものにいくらかかるかはトイレ床下地・構造材交換費用の相場とリフォームのポイントで内訳を見られます。

② 排水管の位置・方向が想定と異なる

排水管の芯の位置が洋式便器と合わない場合、配管を延長・移設する必要があります。マンションや古い住宅ではこのケースが多く、5万円〜15万円の追加費用になることもあります。リモデル便器やアダプターで配管工事を避けられるケースもあるため、トイレの排水芯変更・移設の工事費全内訳｜リモデル便器・アダプターで解決できるケースと排水管工事が必要なケースで自宅がどちらに当たるかを先に確かめておくと、見積もりの読み方が変わります。

③ 壁・天井の汚れ・傷みが想定以上

長年使用した和式トイレの壁や天井は、タイルの目地や塗装が劣化していることがあります。「床だけきれいにしてもバランスが悪い」と追加リフォームを依頼すると費用が膨らみます。

④ 電気工事費の追加

古い住宅ではトイレに専用コンセントがないことが多く、電気工事費が別途必要になります。電気工事は電気工事士の資格を持つ業者が担当する必要があり、施工会社によっては外部業者を手配する分だけ割高になる場合があります。

こういったトラブルを防ぐためには、見積もり段階で「床下の状態が悪かった場合の追加費用の目安」まで確認しておくことが大切です。信頼性の高い業者は、こうしたリスクについても事前に正直に説明してくれます。

見積もりの段階で、床下・配管・電気の追加費用が出たときにどう扱うか（工事前に連絡があるか、金額の目安はいくらか）を書面で確かめておくと、工事中に金額が膨らむのを防げます。業者選びは費用だけで判断しないことが非常に重要です。

「簡易型洋式トイレ」の落とし穴：10万円で済ませようとすると…

費用を抑えたい方向けに、「和式便器の上から被せるだけ」の簡易型洋式便座があります。費用の目安は5万円〜10万円程度と安価ですが、実際には多くの問題があります。

そうは言っても、「とにかく安く済ませたい」と感じる気持ちはよく分かります。ただ、簡易型を選んだことで後悔したという声をよく見かけます。

① 段差が解消されない

和式便器の上に被せるだけなので、床の段差はそのまま残ります。高齢者や足腰が弱い方にとっては、転倒リスクが続くことになります。リフォームの主目的が「バリアフリー化」であれば、簡易型は根本的な解決になりません。段差の解消と合わせて手すりや出入り口の広さまで整えたい場合は、トイレのバリアフリーリフォームを完全解説！費用・手すり・広さの目安までも合わせて読んでください。

② 衛生上のリスク

既存の和式便器との隙間に汚れが溜まりやすく、掃除が非常に困難です。和式便器の陶器面と被せた便座の隙間は複雑な形状になるため、カビや汚れが慢性的に残りやすくなります。

③ 安定性の問題

固定が不十分なため、使用時にズレる・動くというリスクがあります。特にお年寄りが使う場合、転倒につながる危険性があります。

④ 温水洗浄便座が設置できない場合も

簡易型では温水洗浄便座（ウォシュレット）が使えない製品も多く、快適性の面でも劣ります。

費用を抑えたいお気持ちはよく分かります。しかし、簡易型を選んだことで「段差が解消されない、不衛生、不安定」という問題が解決されないまま毎日使い続けることになります。長期的に見れば、最初にしっかり工事をした方がトータルコストは低くなることがほとんどです。

介護保険で最大18万円の補助を受ける方法

「せっかくのリフォームを少しでも安く済ませたい」という場合、介護保険の住宅改修補助が使えることを知っておくと大きな差になります。

対象となる条件

介護保険の住宅改修補助が受けられるのは、要介護1〜5または要支援1〜2の認定を受けている家族がいる世帯です。本人が申請者になる必要があります。

補助の内容

対象となる工事費用の上限：20万円

補助率：9割（介護保険1割負担の場合）

補助額：最大18万円

つまり、20万円の工事に対して18万円が補助され、実質2万円の自己負担で済む計算になります。1割負担以外の方（2割・3割負担）はそれぞれ補助額が変わりますが、いずれにしても大きな節約になります。

対象工事の例

和式から洋式トイレへのリフォームで補助対象になる工事は以下の通りです。

洋式便器への交換（和式便器の撤去含む）

段差の解消（床を平坦にする工事）

手すりの設置（立ち座りをサポート）

床材の変更（滑りにくい素材への変更）

申請の流れ

担当のケアマネジャー（いない場合は地域包括支援センター）に相談

工事前に「住宅改修が必要な理由書」の作成依頼（ケアマネ等が作成）

市区町村窓口へ着工前申請

着工・工事完了

工事後に完了報告書と領収書を提出

補助金が支払われる

重要なのは、必ず工事前に申請する必要があることです。工事が完了してから申請しても補助は受けられません。まずケアマネジャーへの相談から動き始めましょう。申請書類の書き方やケアマネジャーとのやり取りの進め方は2026年版｜介護保険の住宅改修でトイレをリフォームする方法！申請手順・理由書・ケアマネについて徹底解説で、和式便器の改修に絞った負担金の考え方は和式トイレの介護改修負担金制度を完全ガイドで解説しています。

また、介護保険の補助は同一住宅につき通算20万円が上限ですが、転居した場合や要介護度が3段階以上上がった場合は再度利用できます。

施工資格の確認も欠かせない：プロかどうかを見極める

和式から洋式へのリフォームは、配管・電気・内装など複数の専門工事が絡む工事です。それぞれの工事に必要な資格があり、無資格者が施工すると法律違反になるだけでなく、安全上のリスクも生じます。

トイレリフォームに関連する主な資格

給排水工事関連

指定給水装置工事事業者（市区町村の指定）：水道管に接続する工事を行う業者が取得する必要がある

給水装置工事主任技術者：業者が指定を受けるために配置が必要な有資格者

電気工事関連

第二種電気工事士：コンセントの新設など電気工事を行うために必要

ガス配管関連（ガス機器工事が伴う場合）

簡易内管施工士：ガス配管の延長・移設が必要な場合に必要

一括見積もりサービスや比較サイト経由で来る業者の中には、下請けに丸投げしており実際の作業員の資格が担保されていないケースもあります。「安い業者 = お得」と単純に判断しないことが大切です。業者ごとの料金体系と口コミの見方はトイレリフォーム業者おすすめ3選｜料金・口コミで選ぶ失敗しない選び方で比較しています。

和式トイレを使い続けるときに起きやすいこと

和式トイレは、しゃがむ・立ち上がる動作のたびに膝や腰に負担がかかります。床がタイル張りだと目地に汚れが入りやすく、掃除の手間もかかります。

年齢を重ねるほど、立ち座りや服の脱ぎ着が難しくなり、狭い個室の中で転倒するおそれも高まります。

このように、高齢者にとって和式トイレはリスクの高い設備です。特に親と同居されている方や、自身の足腰に不安を感じている方は、早めのリフォームが安心につながります。

「10年保証」という言葉に惑わされないために

業者のホームページには「10年保証」という文言をよく見かけます。これはリフォームを検討している方にとって魅力的に映りますが、実態をよく理解しておく必要があります。

10年保証の3つの落とし穴

① 部品がなければ、保証期間内でも直せないことがある

トイレの寿命を一律の年数で言うことはできません。メーカーが補修用の部品を持っている期間は、買った日ではなく、その型の製造が打ち切られた日から数えます。10年保証が付いていても、その間に部品がなくなれば修理できないことがあります。

② 本体の保証と工事の保証は別物

本体の故障はメーカー保証、施工が原因の不具合は工事保証の範囲です。「10年保証」と書かれていても、どちらを指すのかで意味が変わるので、保証書で対象と期間を確かめてください。

③ 業者が10年後も存在しているとは限らない

中小規模の工事会社が10年後も同じ社名・同じスタッフで営業しているという保証はありません。会社が倒産したり、廃業したりすれば、保証書は紙切れになります。

施工不良は、使い始めてから気づくことが多い不具合です。「10年保証」という言葉だけで安心せず、工事保証の期間と範囲を確かめたうえで、気づいたらすぐに連絡することが大切です。

本当に大切なのは、「10年後も会社として存続し、アフターサービスを受けられる可能性が高い業者かどうか」です。

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まとめ：和式から洋式トイレへのリフォーム、段差解消込みで成功させるために

和式から洋式トイレへのリフォームは、段差解消や配管工事まで含めると費用が大きく変わる工事です。この記事の要点を改めて整理します。

費用相場は段差解消込みで25万円〜50万円が目安です。配管移設が必要な場合は60万円超になることもあります。追加費用（床下腐食・配管移設・コンセント増設）が発生しやすいため、見積もり段階でリスクを確認することが重要です。「簡易型洋式トイレ」は段差解消されず、衛生・安全面の問題が残るためおすすめできません。要介護・要支援認定がある場合は介護保険で最大18万円の補助が受けられます（工事前申請が必須）。「10年保証」という言葉だけで業者を選ばず、会社の規模や存続性も判断材料にしましょう。安心して依頼できる業者として東京ガスの機器交換を特におすすめします。

和式トイレを使い続けることへの「なんとなく不安」や「親への申し訳なさ」は、多くの方が共有している感情です。適切なリフォームで解消できます。まずは見積もりを依頼することから始めてみてください。

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