電気温水器からエコキュートに交換すると補助金はいくら？撤去加算も解説

この記事を読むと分かること
  • 電気温水器からエコキュートに交換する際に得られる補助金の金額と条件
  • 撤去加算（電気温水器は2万円）を活用して補助金を最大化する方法
  • 2026年度の最新補助金制度と交換におすすめの業者

電気温水器からエコキュートに交換すると補助金はいくら？

「電気温水器が老朽化してきたが、エコキュートに切り替えると補助金ってもらえるのかな？」そんな疑問をお持ちの方は少なくないでしょう。結論からいうと、
  • 現在利用できる給湯省エネ2026事業で、エコキュート導入に補助金が得られます
  • 電気温水器を撤去する場合は「撤去加算」で2万円追加
  • エコキュート1台あたり、合計最大12万円の補助が可能
この記事では、最新の補助金制度の全容と、高額補助を得るためのポイントを詳しく解説します。

電気温水器とエコキュートの違いは？

電気温水器の特徴

電気温水器は電熱線で直接水を加熱するシンプルな構造です。条件により異なりますが、同じ量のお湯をつくるのにエコキュートの約3倍の電気使用量が発生します。エコキュートの2025年度目標基準値（年間給湯保温効率）が一般地3.0〜3.5であるのに対し、電熱線で直接加熱する電気温水器の効率は原理上1.0を超えられないためです。寿命は10〜15年とされており、古い機種はそれを超えて使われているかもしれません。

エコキュートの特徴

エコキュートは大気中の熱を吸収して効率よくお湯をまかなうヒートポンプ式給湯機です。電気使用量は電気温水器の約1/3で済み、年間の光熱費に大きな差が出ます。

光熱費の比較

種別給湯にかかる電気使用量の目安
電気温水器エコキュートの約3倍
エコキュート電気温水器の約1/3
差額同じ料金プランなら電気代も約1/3。金額の差は契約プランと使用量で変わります

給湯省エネ2026事業の補助金内容

給湯省エネ2026事業は、着工日が2025年11月28日以降の工事を対象に受付け中です（予算上限に達し次第終了）。

エコキュートの補助金額

機器条件補助金額
導入対象機器（基本）7万円/台
性能加算（2025年度目標基準値＋0.2以上の性能）+3万円
（性能加算は上記1種類のみ）—
性能加算要件を満たす機種を選べば、機器分だけで基本7万円＋加算3万円＝10万円の補助金を得られます。

撤去加算の詳細

電気温水器の撤去は加算の対象です。なお、エコキュート自体の撤去は加算の対象になりません。
撤去する機器撤去加算
電気温水器1台につき2万円（①で補助を受ける台数まで）
電気蓄熱暖房機1台につき4万円（2台まで）
電気温水器の撤去加算と基本額・性能加算を合わせると、エコキュート1台あたり合計最大12万円（7万円＋3万円＋2万円）の補助金を受け取ることができます。

補助金を受けるための主な条件

  1. 給湯省エネ2026事業の登録事業者経由で工事を行うこと
  1. 導入対象機器として登録された機種を選ぶこと
  1. 契約前の着工は対象外：着工日が2025年11月28日以降であること
  1. 同一の機器に対して補助は一回のみ

電気温水器からエコキュート交換の具体的な費用シミュレーション

ケース：4人世帯の標準的なエコキュート導入

項目金額
エコキュート本体・工事費・撤去工事約40万円～80万円
減算：補助金（基本7万円）▼7万円
減算：撤去加算（2万円）▼2万円
実費用約31万円～71万円
電気代の削減額は、契約中の料金プランと給湯の使用量によって大きく変わります。回収にかかる年数は、業者の試算や契約中の電力会社のシミュレーションで確認してください。

お住まいの自治体補助金も忘れずに

各都道府県・市区町村によっては、電気温水器からエコキュートへの切り替えを対象とした独自補助金を実施している場合があります。国の給湯省エネ事業と併用できる場合もあるため、居住中の市区町村の補助金情報も必ず確認しましょう。

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まとめ

電気温水器からエコキュートへの交換は、補助金を得られる絶好のタイミングです。
  • 7万円（基本）＋性能加算3万円＋電気温水器の撤去加算2万円＝1台あたり最大12万円
  • 電気代の削減効果も含めると長期的なコスト削減が期待できる
  • 補助金が利用できるうちに一度検討する価値あり
まずは登録事業者である業者に無料見積もりを依頼することから始めましょう。関東エリアなら東京ガスの機器交換、エコキュート専門ならキンライサー、価格重視ならミズテックが特におすすめです。

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