ICLは厚生労働省の承認を受けている?許可・保険適用・安全性を徹底解説

この記事を読むと分かること
  • ICL(眼内コンタクトレンズ)が厚生労働省の承認を受けた経緯と承認年・内容
  • ICLが健康保険適用外(自由診療)である理由と、医療費控除で費用を取り戻す方法
  • 厚生労働省承認済みであることが意味する安全性・有効性のエビデンス

ICLは厚生労働省の承認を受けているの?

「ICL手術を受けたいけれど、本当に安全なの?日本で認可されているの?」そんな疑問を持つ方は多いのではないでしょうか。
結論から言うと、ICL(眼内コンタクトレンズ)は厚生労働省から正式に承認・認可されています。高額な医療行為である以上、国の認可状況は必ず確認すべき重要な情報です。
この記事では、ICLの承認経緯、保険適用の現状、そして安全性について詳しく解説します。

ICLの厚生労働省承認の歴史

ICL(STAAR Surgical社製)は、日本において段階的に薬機法(旧:薬事法)の承認を受けてきました。
承認年月内容
2010年2月ICL(乱視なし)が厚生労働省より承認
2011年11月ICL(乱視あり・トーリックICL)が承認
2014年3月ホールICL(KS-アクアポート®)が承認

ホールICL(KS-アクアポート®)とは?

2014年に承認されたホールICLは、レンズの中央に小さな穴(ホール)を開けた改良型レンズです。このホールにより、目の中の水(房水)の循環が維持され、以前の課題だった眼圧上昇リスクが大幅に低減されました。
現在、日本で実施されているICL手術のほとんどはこのホールICLを使用しており、安全性が格段に向上しています。

厚生労働省承認が意味すること

厚生労働省の承認を受けるためには、厳格な臨床試験(治験)を経て、有効性と安全性が証明される必要があります。ICLの場合、2003年から国内での臨床治験が行われ、長期的な安全性データが積み重ねられた上で承認に至りました。
世界的な実績との整合性
ICLは現在、世界75か国以上で承認されており、全世界での手術実績は200万眼以上(2022年時点)に達しています。日本国内の承認はこうした世界規模の安全性データにも裏付けられています。
ただし、注意すべき点があります。「厚生労働省が承認している」ことは「全員に安全」ということではありません。適応検査で自分の目がICLに適しているかどうかを確認することが必須です。

ICLはなぜ健康保険が適用されないの?

「厚生労働省が承認しているなら、健康保険が適用されるはず」と思う方も多いですが、実際はICLは保険適用外(自由診療)です。

保険適用外の理由

厚生労働省がICLを「病気の治療」ではなく、「視力矯正を目的とした生活の質(QOL)向上のための施術」と位置づけているためです。
健康保険は基本的に「疾病・傷病の治療」に適用されます。近視や乱視は「病気」ではなく「屈折異常」として扱われるため、ICLによる矯正は「治療」ではなく「視力改善のための選択的処置」とみなされます。
レーシック、コンタクトレンズ(度なし)、視力矯正のための眼鏡も同様に保険適用外です。

民間の医療保険・生命保険は適用される?

民間の医療保険や生命保険の場合、保険会社や契約内容によっては給付金が受け取れる場合があります。特に「手術給付金」が設定されている保険では、ICL手術が対象になることがあります。
手術を受ける前に、必ず加入中の民間保険の保険会社に問い合わせて確認することをおすすめします。

医療費控除でICL費用を取り戻す方法

ICLは健康保険の適用外ですが、確定申告での医療費控除は利用できます。
ICL手術費用は確定申告で医療費控除の対象になります。歯医者やお薬代など、その年の他の医療費と合算して申告することで、所得に応じて費用の10〜30%が戻ってきます。100万円近い手術費用の10〜30%は決して小さくない金額です。ぜひ活用してください。
具体的な計算例(所得税率10%の場合):
  • ICL手術費用:700,000円
  • 同年の他の医療費(歯医者・薬など):50,000円
  • 合計医療費:750,000円
  • 医療費控除額:750,000円 − 100,000円(基準額)= 650,000円
  • 還付額目安:650,000円 × 10%(所得税率) = 65,000円の還付
実際の還付額は所得税率によって異なります。所得が高いほど還付額も大きくなります。

ICLの安全性:厚生労働省承認後の実績

厚生労働省承認後、日本国内でのICL手術件数は年々増加しています。承認から10年以上が経過した現在、長期的な安全性データも蓄積されています。
主な合併症と発生率(参考)
  • ハロー・グレア現象(夜間の光のにじみ):術後一時的に発生することがあるが、多くは数ヶ月で改善
  • 眼圧上昇:ホールICL導入後に大幅低減
  • 角膜内皮細胞減少:長期的な定期検診で監視
  • レンズ位置ずれ:非常にまれ
日本の山王病院アイセンターの報告では、1997年の手術開始以来、視力低下をきたした例は1例もないとされています(公開情報より)。もちろん全てのケースで同様の結果が保証されるわけではありませんが、適切なクリニックと執刀医を選ぶことで安全性は格段に高まります。
実際に口コミサイトでは、手術を受けた方から以下のような声が聞かれます。
「ICLを受けるか迷っていましたが、厚生労働省の承認を受けている手術と知り、踏み切ることができました。術後の見え方にとても満足しています」
— Yahoo!知恵袋より
「保険適用外というのは少し不安でしたが、民間保険の給付金が出たので実質負担はかなり抑えられました」
— 口コミサイトより

ICLを受ける際に確認すべき3つのポイント

厚生労働省の承認を受けているからといって、すべてのクリニックで安全に受けられるわけではありません。以下のポイントを確認しましょう。
① クリニックのICL実績件数
ICL手術は執刀医の技術が重要です。年間・累計の手術件数が多いクリニックを選ぶことが安全性向上につながります。
② ICLエキスパートインストラクターの在籍
STAAR社(ICLメーカー)が認定するエキスパートインストラクターは、国内に13名しかいない最上位資格を持つ医師です。この資格を持つ医師が在籍するクリニックは、技術水準が高いと言えます。
③ 術後のアフターケア・保証内容
クリニックによっては、術後の定期検診・レンズ交換・トラブル対応の保証内容が異なります。長期的な保証が充実しているクリニックを選ぶことが安心につながります。

筆者(しなちく)がICLを受けた理由:安全性の確信

私(しなちく)が2020年に先進会眼科でICL手術を受けた際、最初に確認したのはまさに「厚生労働省の承認を受けているか」という点でした。
レーシックが適応外と言われ、ICLを勧められた際に、承認の有無・安全性を徹底的に調べてから手術を決断しました。
術前視力: 0.07(-5D)
術後視力: 1.0
2026年現在: 6年経過後も視力は安定しています
先進会眼科を選んだ最大の理由は、医師・看護師など医療従事者の利用率が高いという点でした。リスクを知り尽くしたプロが選ぶクリニックというのは、安全性の最も信頼できる証拠だと判断しました。
先進会眼科で手術を受ける場合、筆者(しなちく)からのお友達紹介を利用すると手術代が3万円安くなります。
筆者自身が先進会眼科で手術を受けた経験があるため、紹介が可能です。
ただし紹介の際に個人情報(氏名等)をお伝えいただく必要があるため、信頼いただける方のみご活用ください。
お友達紹介を申し込む

まとめ:ICLは厚生労働省承認済みの安全な視力矯正手術

ICLは2010年から段階的に厚生労働省の承認を受け、現在では安全性が世界規模で証明された視力矯正手術です。健康保険の適用はありませんが、医療費控除を活用することで実質費用を抑えられます。
手術を受ける際は、厚生労働省承認を確認した上で、実績あるクリニックを選び、必ず適応検査を受けることが重要です。
まずは無料の適応検査から始めてみましょう。

ICL手術するなら先進会眼科

筆者(しなちく)が実際に2020年に先進会眼科でICL手術を受け、術前視力0.07(-5D)から術後1.0へと回復しました。2026年現在も何の不自由もなく快適に過ごしています。
先進会眼科を選んだ決め手は、医療従事者の利用率が高いという点です。リスクを正確に把握しているはずの医師や看護師が自ら選ぶクリニックというのは、信頼性の高さを物語っています。
また、先進会眼科で手術を受ける場合、筆者(しなちく)からのお友達紹介を利用すると手術代が3万円安くなります。ただし紹介の際に個人情報(氏名等)をお伝えいただく必要があるため、信頼いただける方のみご活用ください。

ICLクリニックおすすめ3選

1. 先進会眼科(筆者が実際に受けたクリニック)

先進会眼科は、医療従事者の利用率が高いことで知られる眼科専門クリニックです。リスクを正確に理解しているプロが選ぶクリニックとして、信頼性において群を抜いています。

2. 品川近視クリニック

品川近視クリニックは国内最大級の症例数を誇る近視矯正クリニックで、全国に展開しています。

3. アイクリニック東京

アイクリニック東京は、東京エリアに特化したICL専門クリニックです。専門性の高さと丁寧なカウンセリングで定評があります。